テニスの日とは

「テニスの日」は、テニスの普及と発展を目的として1998年に制定された記念日で、
毎年9月23日の秋分の日に全国で様々なイベントが開催されます。
この日は、気候が穏やかで誰もが参加しやすい祝日であることから選ばれました。
テニスを通じて健康で明るい社会の実現を目指し、初心者体験会やプロ選手との交流など、
多彩な活動が行われています。

設立趣意書

財団法人日本テニス協会
社団法人日本プロテニス協会
社団法人日本テニス事業協会
テニス関連諸団体
テニスプレーヤー代表（1998年3月4日）

財団法人日本テニス協会、社団法人日本プロテニス協会、社団法人日本テニス事業協会、日本女子テニス連盟は、他のスポーツ団体に先駆けて９月２３日「秋分の日」を『テニスの日』と定め、テニスの普及、発展を強力に推進するための諸行事を実施することといたしました。財団法人日本テニス協会傘下団体の都道府県テニス協会、全日本学生テニス連盟、全日本学生庭球同好会連盟、全国高等学校体育連盟テニス部、社団法人全国高等専門学校体育協会テニス部、全国中学校テニス連盟、日本車いすテニス協会、テニスメーカー会、財団法人日本体育施設協会屋外体育施設部会の全面的協力ならびに支援を得、またプロプレーヤーの協力を得ることはいうまでもありません。

「秋分の日」を『テニスの日』と定めるに当たっては、語呂合わせの10月24日(テン･ニス)や10月10日の体育の日、ジャパンオープン最終日、全日本選手権最終日など様々な意見が出されましたが、関係諸団体の代表で構成した制定準備会で十分討議を重ねた結果、まず当日が誰もが楽しめる国民の祝祭日であること、北海道から九州・沖縄まで全国各地で同時に楽しくプレーするために気候的に最適であることなどを考慮に入れて選定いたしました。

テニスは競技スポーツとして長い歴史を持ち、現在、トップ団体の国際テニス連盟（ＩＴＦ）には１９６カ国･地域が加盟する国際競技であり、オリンピック実施競技になっています。なおかつ、戦いが激しい競技スポーツでありながら、幼児から高齢者まで男女を問わず様々な人たちが同一の競技施設で一緒に楽しめるという最も安全な「生涯スポーツ」であります。

『テニスの日』を制定することでテニスの楽しさ、おもしろさをさらに多くの人たちに広めて、健康で明るく生き甲斐ある社会造りに寄与したいと願っております。それと同時に世界の競技会で活躍できる選手をを数多く育て、競技を観戦するなかからテニスへの共感を高めていくことも考えなくてはなりません。

テニスを広め、強い選手を育てていくために諸団体の代表が一同に会する『日本テニス振興協議会』を発足いたします。また、「テニスの日」の実施に関する諸行事は「テニスの日実行委員会」を設け、それぞれの地域や地区の事情に合った行事を企画していく予定であります。全国のテニスクラブ経営者が所有する施設の開放をはじめ、地方自治体所有のテニス施設や学校施設の開放をお願いし、各協会に所属、登録している選手、指導者のボランティア参加を求め「一日体験」「一日入門」「テニスと触れ合う遊び」などを実施するほか、選手とファンの交歓会、特に将来プレーヤーを志す子供たちと選手のコミュニケーションの機会を設けながらテニス愛好者の新規創出と育成を図ります。

『テニスの日』を制定することにより、全国のテニス関係者に一層の結束を促すことは、今後のテニス界発展に大きな意義があると考えます。

テニスの日のあゆみ

1998

平成10年

3月4日	日本テニス振興協議会　設立
9月23日	秋分の日をテニスの日と制定会長：中牟田喜一郎（前：（財）日本テニス協会会長）担当事務局：（社）日本テニス事業協会
7月17日	テニスの日　制定記者発表（東京・原宿　岸記念体育会館にて）
9月23日	第１回有明メインイベント開催全国150ヵ所の公営・民間テニス施設においてテニスの日制定記念行事を開催

1999

平成11年

4月1日	テニスの日推進協議会に改名共同イベント始まる

2000

平成12年

4月1日	盛田正明会長　就任（現：（財）日本テニス協会会長）
4月1日	担当事務局:（社）日本プロテニス協会に変更

2001

平成13年

初めてポスター・チラシデザインを公募

2002

平成14年

4月1日	担当事務局:（財）日本テニス協会に変更ポスター・チラシ・バッジのキャラクターに「テニスの王子様」を採用
	バナーを製作し、イベント登録先に無料配布

2003

平成15年

	ポスター・チラシ・バッジのキャラクターに「テニスの王子様」を採用
10月3日	「テニスの日」を商標登録
11月4日	テニスの日オフィシャルシンボルマークを公募、決定

2004

平成16年

1月1日	担当事務局:（社）日本テニス事業協会に変更共同イベントが全国４７都道府県にて開催されるＣＳ放送ＧＡＯＲＡにて「テニスの日９０分特別番組」を放映プロ野球球団とのタイアップによる特別共同イベントの開催

2005

平成17年

全国一斉ボレーボレー大会を企画・全国での開催を奨励（15分間続けたペアを協議会で認定）
新潟県長岡市において「震災復興激励特別テニスイベント」を開催（松岡修造プロを派遣）
ＣＳ放送ＧＡＯＲＡにて「テニスの日９０分特別番組」を放映
テニスの日オリジナルＴシャツ・トレーナーの販売開始

2006

平成18年

1月1日	担当事務局:（社）日本プロテニス協会に変更初めてピンバッジのデザインを公募全国一斉ボレーボレー大会　２年目（10分間続けたペアを協議会で認定）兵庫県宝塚市において「特別共同イベント」を開催（松岡修造プロを派遣）ＣＳ放送ＧＡＯＲＡにて「テニスの日９０分特別番組」を放映

2007

平成19年

「テニスの日」制定１０周年記念事業実施（１０周年記念リーフレット制作　ほか）
全国一斉ボレーボレー大会『めざせ！１０万人ボレーボレー』キャンペーン
ＣＳ放送ＧＡＯＲＡにて「テニスの日９０分特別番組」を放映

2008

平成20年

1月1日	担当事務局:（財）日本テニス協会に変更この年から公式グッズをピンバッジから「チャーム」に変更テーマを「テニス祭り」に変更「テニス祭り」のぼり（青）製作、イベント開催登録会場に無料配布

2009

平成21年

全国一斉ボレーボレー大会『めざせ！１０万人ボレーボレー』　を主に展開　※57,530人　参加

2010

平成22年

1月1日	担当事務局:（社）日本テニス事業協会に変更全国ボレーボレー大会の基本ルールを変更。「３分-三段」「５分-五段」「10分-達人」認定！「テニスの日」特大横断幕（赤）製作、イベント開催登録会場に無料配布「テニス祭り」のぼり（青）製作、イベント開催登録会場に無料配布個別イベント各種表彰開始　「個別イベント大賞」「ボレーボレー大賞」「特別賞」など個別イベント「ポイント制度」開始

2011

平成23年

畔柳信雄会長　就任　（公財）日本テニス協会

2012

平成24年

	担当事務局（公社）日本プロテニス協会に変更
	全国ボレーボレー大会「１００万人ボレーボレー」の参加者が初めて８万人を突破
	テニスの日制定15年目を記念して15年連続でテニスの日イベント開催した17事業者へ感謝状を贈呈

2013

平成25年

	１００万人ボレーボレーのさらなる盛り上がりを図った「めざせ！１０万ボレーボレー」は１０４,３４１人を達成。
	チャームのデザインを初めてテニスボール型（イエロー）として制作。好評を得た。

2014

平成26年

	担当事務局　（公財）日本テニス協会に変更
	講談社少年マガジン連載中の「ベイビーステップ」よりイラストデザインのご提供をいただきポスター・チラシ、ならびに缶バッチを制作。
	１００万人ボレーボレーは２０１３年に続き２年連続で１０万人を達成。
	有明メインイベントの来場者数が過去最高の６,８００人となった。

2015

平成27年

	個別イベント開催登録数が初めて５００か所を超え、５１５会場となった。
	有明メインイベントには４,８００人が参加した。

2016

平成28年

	担当事務局　（公社）日本テニス事業協会に変更
	４７都道府県協会による「共同イベント」、クラブ・スクール、団体による「個別イベント」ともに多くの参加者を集めた。
	100万人ボレーボレーの累計参加者は783,821人となった。

2017

平成29年

	個別イベント表彰へ７５事業者が応募
	100万人ボレーボレーの累計参加者数は868,060人。
	20年目を記念し、ポスターイラスト「ベイビーステップ」デザインTシャツを制作販売。

2018

平成30年

	担当事務局　（公財）日本テニス協会に変更
	個別イベント登録者数が３年ぶりに５００会場超えとなった。
	100万人ボレーボレーの参加者数が延べ960,717人となり、100万人達成目前となった。

2019

平成31年

（令和元年）

	山西健一郎会長　就任　（公財）日本テニス協会
	100万人ボレーボレーへの参加者数が延べ1,041,943人となり、目標としていた100万人を突破。
	有明メインイベントは東京五オリンピック・パラリンピック開催準備工事のため休止。

2020

令和2年

	担当事務局　（公社）日本テニス事業協会に変更
	新型コロナウイルス感染拡大により全ての事業を休止。

2021

令和3年

	テニスの日事業を再開
	東京オリンピック・パラリンピック開催の為、有明メインイベントは休止。
	100万人ボレーボレーを200万人ボレーボレーに名称変更。

2022

令和4年

	担当事務局　（公財）日本テニス協会に変更
	テニスの日制定から25年目を迎えたこの年、コロナ禍の余波はあるものの、全国各地からテニスの日イベント開催報告が届き、テニスの日イベントの復活を印象づけた。
	有明メインイベントは有明コロシアム工事の為休止

2023

令和5年

有明メインイベントを4年ぶりに開催。２０１９年同様、８面展開でイベントプログラムを構成。午前中は降雨のため午後のみの開催となったが、来場者は久しぶりの有明でのテニスの日を笑顔で楽しんでいた。

2024

令和6年

	担当事務局　（公社）日本プロテニス協会に変更
	有明メインイベントは７団体の協力により8面展開で開催。天候に恵まれ、延べ1,000人を超える来場者で賑わった。有明イベント当日、「テニスキッズアンバサダー」に就任したポケモンのニャオハがサプライズで登場し、有明メインイベントを盛り上げた。

会則

第１章　総則

（名称）
第１条　本協議会は、テニスの日推進協議会（TENNIS DAY PROMOTION CONFERENCE。略称　「ＴＤＰＣ」）と称する。

（事務局）
第２条　本協議会は、主たる事務局を本協議会が定めた場所に置く。

（目的）
第３条　本協議会は、「テニスの日」を通じて日本テニス界の活性化を図り、国民スポーツとしてのテニスの普及及び啓発事業を推進し、テニス界の発展と健全で心豊かな国民生活の向上に寄与することを目的とする。

（事業）
第４条　本協議会は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
（１）テニスの日を通じ、テニスを全国に生涯スポーツとして広める
（２）テニスの日を通じ、愛好者の新規創出とジュニアの育成を図る
（３）テニスの日を通じ、国際親善を推進する
（４）テニスの日を通じ、ボランティア活動にて社会に貢献する
（５）「テニスの日」事業を達成するために必要な事項

第２章　組織

（組織）
第５条　本協議会は、日本テニス界の各団体より派遣された代表及び個人により組織される。
２　前項の各団体より派遣された代表及び個人は、本協議会の構成員とする。

（賛助会員）
第６条　本協議会は、前述の目的に賛同し、その事業に協力しようとするものを、テニスの日賛助会員（以下「賛助会員」という。）として設けることができる。
２　賛助会員は、別に定める会費を納入しなければならない。

（役員）
第７条　本協議会には、各団体より派遣された代表の互選により次の役員を置く。
　（１）会　長　　１名
　（２）副会長　　若干名
　（３）監　事　　若干名
２　会長、副会長及び監事は、相互に兼ねることができない。

（任期）
第８条　役員の任期は、２年とする。ただし、再任を妨げない。
２　役員は、辞任又は任期満了の後においても、後任者が就任するまでは、その職務を行わなければならない。

（実行委員）
第９条　本協議会には、次の実行委員を置く。
　（１）実行委員長　　　１名
　（２）副実行委員長　　若干名
　（３）実行委員　　　　部会長

（実行委員の任期）
第１０条　実行委員の任期は、１年とする。ただし、再任を妨げない。
２　委員は、辞任又は任期満了の後においても、後任者が就任するまでは、その職務を行わなければならない。

（運営）
第１１条　本協議会の運営は、本会議ならびに実行委員会の協議によって行われ、「テニスの日」に関わる事業計画及びこれに伴う収支予算を編成し、運営するとともに、事業の収支決算を行う。

第３章　会議

（本会議）
第１２条　本協議会は、次の事項を協議する為、本会議を開催する。
（１）会則の制定及び改廃に関すること。
（２）事業計画及び予算の決定に関すること。
（３）決算及び事業報告の承認に関すること
（４）第９条に定める実行委員の選任に関すること。
（５）実行委員会からの提出議案に関すること。
（６）協議会への新たな団体の加入の承認に関すること。
（７）その他の重要事項
２　本会議は、役員、構成団体代表者および実行委員を持って組織し、召集は会長が行い、必要に応じ議案に関係ある者を出席させて、意見または報告を聞く事ができる。
３　議事は、会則の制定及び改廃に関する事項は出席者の３分の２以上、その他の事項は出席者の過半数以上の賛成を以ってこれを決する

（実行委員会）
第１３条　本協議会は、本会議の決議に基づき次の事項を協議するため、また、部会を統括するために実行委員会を置く。
　（１）実施プロジェクトの選定に関すること。
　（２）各推進事業の総合調整に関すること。
　（３）事業の実施及びそれに伴う予算の支出に関すること。
　（４）前各号に付帯又は関連すること。
２　構成は、実行委員長・副実行委員長・実行委員とし、召集は実行委員長が行い、必要に応じ議案に関係ある者を出席させて、意見または報告を聞く事ができる。

（部会）
第１４条　実行委員会の中に次の部会を置き、本会議または実行委員会で委任された事項の企画立案、実施にあたる。
　（１）常設部会
　　① 個別イベント部会
　　② 共同イベント部会
　　③ 有明イベント部会
　　④ 企画広報部会
　（２）特別部会
　　　特別部会は必要に応じ本会議の承認を受け設置する。
２　部会には、部会長1名、副部会長ならびに部会員若干名を置くことができる。

第５章　補足

（実施細則）
第１８条　この会則の実施に関して必要な事項は、本会議の議決にて定めることができる。

附則（平成12年１月25日）

１　この会則は、本協議会の設立日から施行する。
２　本協議会の最初の事業年度は、第１２条（現：第１６条）の規定にかかわらず、平成１２年１２月３１日までとする。
３　本会の設立により、日本テニス振興協議会のすべての権利及び義務は、本会が包括的に承継する。
４　本協議会の構成団体及び構成者は下記の通りとする。
　　　　財団法人日本テニス協会
　　　　社団法人日本プロテニス協会
　　　　社団法人日本テニス事業協会　
　　　　日本女子テニス連盟
　　　　全日本学生テニス連盟
　　　　全日本学生庭球同好会連盟
　　　　財団法人全国高等学校体育連盟テニス部
　　　　社団法人全国高等専門学校体育協会テニス部
　　　　全国中学校テニス連盟
　　　　日本車いすテニス協会
　　　　テニスメーカー会
　　　　財団法人日本体育施設協会屋外体育施設部会
　　　　テニスプレーヤー
　　　　選手会
　　　　ＰＴＲテニスシステムランキングシステム事務局
　　　　日本ラケットストリンガーズ協会

　　　附則（平成17年12月13日）

１　この変更会則は平成１７年１２月１３日より施行する。

　　　附則（平成18年1月19日）

１　この変更会則は平成１８年１月１９日より施行する。

　　　附則（平成24年4月1日）

１　公益法人制度改革による一部構成団体の名称移行に伴い、本協議会の構成団体及び構成者は下記の通りとする。
　　　　　公益財団法人日本テニス協会
　　　　　公益社団法人日本プロテニス協会
　　　　　公益社団法人日本テニス事業協会
　　　　　日本女子テニス連盟
　　　　　全日本学生テニス連盟
　　　　　全日本学生庭球同好会連盟
　　　　　公益財団法人全国高等学校体育連盟テニス部
　　　　　一般社団法人全国高等専門学校連合会
　　　　　全国中学校テニス連盟
　　　　　日本車いすテニス協会
　　　　　テニス用品会　　　　（※2012.09.11テニスメーカー会より変更）
　　　　　公益財団法人日本体育施設協会屋外体育施設部会
　　　　　選手会
　　　　　ＰＴＲテニスランキングシステム事務局
　　　　　日本ラケットストリンガーズ協会

　　　附則（平成27年2月27日）
１　この変更会則は平成２７年２月２７日より施行する。
２　日本ろう者テニス協会の新規加入により、本協議会の構成団体及び構成者は下記の通りとする。
　　　　　公益財団法人日本テニス協会
　　　　　公益社団法人日本プロテニス協会
　　　　　公益社団法人日本テニス事業協会
　　　　　日本女子テニス連盟
　　　　　全日本学生テニス連盟
　　　　　全日本学生庭球同好会連盟
　　　　　公益財団法人全国高等学校体育連盟テニス競技部
　　　　　一般社団法人全国高等専門学校連合会　全国高等専門学校体育大会テニス競技専門部
　　　　　全国中学校テニス連盟
　　　　　日本車いすテニス協会
　　　　　テニス用品会
　　　　　公益財団法人日本体育施設協会屋外体育施設部会
　　　　　選手会
　　　　　日本ラケットストリンガーズ協会
　　　　　日本ろう者テニス協会　 (2015.02.27　加盟）

※ ＰＴＲテニスランキングシステム事務局 (2015.03.13　退会）

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